トランプ関税大暴落は天災ではなく人災だ。一過性の災害だ。
地球に巨大な隕石がぶつかるとか、富士山が大爆発して東京都、神奈川県、埼玉県が火山灰で埋まり、1千万人の死者が出るとか
南海トラフ大震災が起きて名古屋、大阪が壊滅するとか、そういう天災が起きたら、日経平均大暴落はホンマモンになる。
しかし80歳になろうとする後期高齢者政治家トランプ氏一人の奇行は一過性の事件である。古来、「事件は買い」と相場格言にある。
トランプ氏は商売人、不動産屋出自であり、銭が儲かるかどうかが判断材料だ。高い関税をかけてアメリカ合衆国が税収を増やしても増えた税収以上にアメリカ株下落とアメリカ国債下落でアメリカ合衆国の富が減ったことに気づくと朝令暮改で方針をコロコロ変えるわけです。
トランプ氏は「株式暴落の今が、お前らがお金持ちになるチャンスだぜよ!」
と方針転換を暗示、預言していたわな(笑)
トランプ関税大暴落のあと、 90日間の相互関税停止が発表された。
そして昨夜、 スマートフォン、コンピューター、半導体製造装置に対する相互関税免除を発表したようだ。
NY市場崩壊、アメリカ国債大暴落は商売人トランプ氏にとって容認できない。トランプ取り巻きの資産家、金融業界人も容認できない。
だからこそ、この度のトランプ関税大暴落は、長く続かず、いづれ世界経済と世界証券市場は正常化すると先出しで預言して隠岐増した。
僕自身は、この度の史上最悪なトランプ関税大暴落の渦中にも持ち株を1枚100株さえ損切りしませんでした。暴落の時に大底で損切りする一般大衆を嘲笑うように陽はまた昇る、株価は元に戻ると予見できたからです。
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